本講義

以前の講義で少し触れましたが、しっかりとVATの知識を持ちヨーロッパ輸入を拡大してもらえればと思います。
VATについて覚えておく事は、購入したらその国のVAT分値引きされると言うことですよね?


正しくは日本に荷物を直送する場合VAT分が免除されるというのが答えです。
例えばアメリカみたいに荷物を一旦転送会社に集めて送るみたいなことをすると直送でなくなるのでVATはかかってきてしまいます。
だから直送がいいよってみんな言ってたのか…


他の詳しい内容は補足テキストを参考にしてくださいね!
今日の講義は以上です。お疲れ様でした!
早速復習して今後の輸入に活かしていきます!

補足テキスト
今日の講義は「VATの取り扱い」についてでした。
VATの説明は以前の講義で行ったので今回は省略しますが、
何と言ってもヨーロッパから輸入する最大のメリットは平均約20%のVATが免税されることです。
これは20%オフで商品を仕入れていることと同義なので非常に全体の利益を考える上で重要なポイントとなってきます。
Amazon内での注意したいVATの扱い
ヨーロッパのAmazon本体から商品を購入した場合は自動的にVATが免税される事は既に記載しました。
しかし1つだけ注意点があり、Amazon本体ではないセラーから商品を購入した場合は自動的にVATが免税されることがありません。
この場合商品を購入した後にVATの還付手続きを直接セラーに依頼することになります。
自動的に免除されると思っていると約20%の値引きをみすみす逃してしまうことになるので注意しましょう。
Amazon以外でVATを免除して購入する方法
上記した通りVATを免除して購入する方法は、日本に直送する場合です。
なのでアメリカからの輸入で使うような転送会社を用いる事は優先順位が低くなります。
※転送会社を用いればAmazon内で直送ができなかったものや各国の最安値の商品を1カ所に集めて送ることができるというメリットもあります。
そうすると日本に直送する手段としては、
・メーカーやネットショップに直に日本の指定先に送ってもらう
・現地のフォワーダーを見つけて契約して送ってもらう
といった2パターンが残ります。
メーカーやネットショップに送ってもらう方法はメーカーやネットショップ側が日本への安い輸送手段を持っているケースというのが殆ど無いため、送料がどうしても割高になってしまうというデメリットがあります。
なので今後のビジネス展開のことも考えると現地のフォワーダーを見つけると言うことをおすすめしています。
※フォワーダーとはメーカーやネットショップなどの荷主から荷物を預かって他の業者の運送手段を利用して運送を引き受けてくれる事業者のことです。
メーカーとの取引が増加してきて日本に送る荷物が多くなってきたら輸送会社(FedexやDHL)のアカウントを取得してより安く商品を送る手段を確立させましょう。
ヨーロッパから輸入する時のVATの取り扱い まとめ
今回の講義はVATの注意点と日本で予想する際のVATの取り扱いについて解説しました。
Amazon本体から購入する以外は自分で免税の手続きを依頼することになるため手間がかかる分ライバルが少なくなる傾向にあります。
忘れずに手続きをしてライバルとの差を広げていただければと思います。